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途上国に太陽光ランタン、日本のNGOら寄贈(読売新聞)

 太陽エネルギーで充電できる照明器具を、途上国の電気が使えない村に贈る動きが、日本の民間活動団体(NGO)や企業の間で広がりつつある。

 この文明社会で、世界では約15億人が今も電気のない暮らしを営む。現地からは「夜も家事や副業ができるようになった」といった感謝の言葉が寄せられている。石油などの化石燃料ではなく、自然エネルギーを使うため、「貧困解消と温暖化防止の一石二鳥」と専門家の間でも評価する声が出ている。

 夕方、村の子供たちが一軒の家に集まってきた。家の屋上には1畳ほどの大きさの太陽光発電パネル。子供たちの目当ては、パネルから充電したソーラーランタン(太陽エネルギーで明かりがともるちょうちん)だ。用意した50個はあっという間になくなった。ランタンは翌朝返却され、日中に充電される仕組み。

 インド北部ウッタルプラデシュ州のナングラマル村。サトウキビ畑に囲まれた村を先月訪れたNPO法人「ガイア・イニシアティブ」(東京都港区)の事務局長、藤田周子(ちかこ)さん(35)は、ランタンが重宝されている様子に「感激した」。

 若い女性からは「これまで夕食が終わると真っ暗になり、食器も洗えず、じっとしていた。本当に助かる」と感謝された。別の村では「木の葉を使った皿作りの副業ができる」と言われた。

 11億人のうち4億人が電気のない暮らしをするインドでは、多くの農村が日が沈むと闇に包まれる。屋内はランプが頼りだが、数十センチ先を照らす程度。灯油の精製が不十分で、煙が気管支炎を起こすこともある。「明るくて安全。これで夜も勉強できる」とランタンは子供たちにも人気だ。

 藤田さんたちは、ランタンの普及を図るインドの「エネルギー資源研究所」(TERI)に協力し、日本の企業や個人から寄付を集めている。TERIはこの2年間で約130の村にパネルとランタンを贈っており、このうち12村は日本からの寄付。1村につきパネルとランタン50個などで85万円が必要だが、東芝プラントシステム(東京都大田区)や神奈川県庁などのほか、個人にも支援の輪が広がる。

 NPO法人「ソフトエネルギープロジェクト」(横浜市中区)はアフリカ・セネガルの漁村に太陽熱調理器を送っている。現地のNGOと協力し、これまでに計5台。村ではまきで調理するため、伐採で砂漠化が進み、生活費の多くが燃料代に消えていた。佐藤一子(かずこ)理事長(66)は「環境を守り、貧困から抜け出す手助けになる」。

 三洋電機(大阪府守口市)はこれまで計750セットの自社製ソーラーランタンをウガンダに寄贈し、今後は販売も計画している。

 途上国が自然エネルギーで発展を目指す動きを、専門家は「(化石燃料を飛ばした)カエル跳び」と呼ぶ。環境エネルギー政策研究所の飯田哲也所長は「自然エネルギーは大規模発電所を建設するより即効性がある。カエル跳びは、日本企業にとっても自然エネルギーの設備を売り込む商機となる」と話している。(社会部 小坂剛)

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